Medical Data Pipeline®

電子カルテからのデータの移動や変換を自動化します

Medical Data Pipelineとは

電子カルテの普及が進み、医師や看護師がPCとにらめっこしている時間は非常に多くなっているではないでしょうか。医師がPC画面ばかりを見ていて、ちゃんと診察しているのかと患者が不満を漏らすこともあります。

医療の高度化によって情報共有すべき事象も増えているので、このようなことは致し方ない部分もあります。しかし、以前に入力した日付や病状の情報を再度入力するようなことがあったり、同じ疾患の患者一覧などのようなこれまで入力したをまとめて見ることが難しかったりと、電子カルテにあるはずのデータを活用することは一杉縄ではいかないことが多くあります。

そんな問題の解決策の一つとなるのが電子カルテ上のデータの移動・変換を支援するIoTデバイス、Medical Data Pipeline®（MDP:メディカルデータパイプライン）です。 電子カルテのネットワークに接続することで、電子カルテシステム上でやり取りされるパケット情報を抽出することができ、それを別システムへデータ移動することで、医療データの利活用が手軽に行えるようになります。

病院で働く経営者・医師・看護師など医療従事者へ

医師の働き方改革が叫ばれる昨今、病院としての対応に疲弊していませんか？
電子カルテのデータを活用し、日々の業務を効率化したり、データを見える化して経営の改善に活かすことが可能です。

日常業務の効率化

電子カルテ上に入力されているデータと同様のデータを記載する診断書、診療情報提供書などの書類は多くあります。MDPにより作成した参照用データベースから書類を作成することで業務効率化が見込めます。

外部提出データの作成効率化

がん登録、NCD(手術情報)登録、学会や研究グループ主導の症例登録など外部へのデータ登録の機会が増えています。病院の方針や資格取得・保持のために本来業務とは別でありながらも、必要性が高まっているこれらの業務に対し、電子カルテと睨めっこすることなくデータ送信（取込）できる提出データ作成が可能となります。

経営改善のためのデータ活用

レセプトデータの解析などでも経営のためのデータ分析は可能です。しかし、患者ごと、医療従事者ごと、疾患ごと、治療法ごとなどの細やかな切り口の情報が電子カルテ上にはあります。MDPにより作成した参照用データベースであれば、電子カルテに負荷をかけることなく、いつでも高度かつ繊細な分析を行うことができます。

電子カルテデータの利活用に興味のある方は、ぜひお気軽にご相談ください。

導入までの流れ

  • 1課題整理

    電子カルテ利用上の問題や蓄積データの利活用の可能性について調査・検討します。

  • 2デバイス設置

    Medical Data Pipeline®の設置にあたり電子カルテシステムの調査し、デバイスの設置・動作確認を行います。

  • 3検証

    Medical Data Pipeline®の設置し、データを受け取るシステムとともに実際の運用方法に近い形で数日〜数週間の動作検証を行います。

  • 4本番導入

    検証内容を反映したデバイスおよびシステムの導入により本運用を開始します。

対応電子カルテ

富士通 HOPEシリーズ

  • HOPE EGMAIN-GX
  • HOPE LifeMark-HX　など

ご要望に合わせ対応電子カルテを増やしております。
お気軽にご相談ください。

テクノロジー

IoTデバイスとしてRaspberry Piという小型端末を利用しております。電子カルテのネットワークに接続して設定することで、電子カルテシステム上でやり取りされる任意のデータを別途用意したデータベースへ適切に変換・移動するパイプライン技術が搭載されています。

セキュリティ

IoTデバイスにつきもののセキュリティの問題に対し、私たちはアクセスマネジメント機能を提供しています。
IoTデバイスは一般的なウィルス対策プログラム等を導入できませんのでセキュリティが脆弱だと認識されています。それに対してIoTデバイスならではのセキュリティ対策を施します。

単一機能のみのデバイス

Medical Data Pipeline®は任意のパケット（データ）受信と任意の送り先へのパケット送信のみを行うようにプログラムされたデバイスです。処置能力は一般的なPCなどより劣っているため、一度に多量なデータ取得・送信ができないことはセキュリティ上有用と言えます。

ネットワーク接続端末からの
設定変更不可

IoTデバイスの設定は院内ネットワーク上に接続しない任意の端末からのみ可能となっています。これにより院内ネットワーク上の端末から設定変更は不可能になり、運用中の設定変更になどの問題は起こりません。

データ処理情報のロギング

データの取得・送信のログを全て取得しデータ活用向けのシステムとは別に保存することも可能です。電子カルテ側の送信ログと突合することで問題のあるデータのやり取りがないかを確認できます。